沢登り大好き証券マンのレポート

■水根沢その3

８月24日またまた水根沢に行って来ました。翌25日は奥多摩でワサビ田補修のイベント参加のため、水根沢キャンプ場にテン泊しました。水根沢は中間点の半円の滝で遡行終了とするパーティも多いですが、後半も面白いところがたくさんあります。最初の写真は後半右岸から入るシンナシ沢の滝、下の写真は6ｍスラブ滝で水量豊富で登れず高巻きました。

■トランプ大統領二転三転

８月23日米中政府は関税引き上げをそれぞれ表明し、NYダウは前日比で一時700ドルを超える下げ幅を記録しました。26日、トランプ大統領はG7サミットの会場で「中国との交渉を近く再開する。記者会見でさらなる声明を発表する予定だ」と述べましたが、記者会見では具体策は打ち出しませんでした。また景気下支えの減税案についても、その発言に一貫性はないようです。二転三転するたびにマーケットは大きく揺れていますが、今回は、その影響を比較的受けにくいであろう不動産や小売り、サービス業を取り上げてみました。なお、株価、PER（当期予想）、PBR（前期実績）は8月30日引け値でjijipressから、チャートはブルームバーグから出典しています。

■3088 マツモトキヨシHD　1部

株価3,940円　　　　PER16.55　　　　PBR2.05

都市型ドラッグストアの草分けです。8月22日同社は3098ココカラファインと経営統合で交渉入りしたことを発表しました。同社とココカラファインは医薬品・化粧品が中心の商品構成が似ており、相乗効果が期待できそうです。また両社（マツキヨ2700万人、ココカラ700万人）で3400万人のポイント会員を持っており、顧客データの活用をてこに、一般メーカーの商品よりも利益率が約1割高いPBを一層強化していきます。統合が実現すれば、19年度（計画値）は単純合計で売上高1兆90億円と首位に立ち、店舗数約3060店のメガドラッグが誕生することになります。

■3288 オープンハウス　1部

　株価4,825円　　　　PER7.27　　　　PBR2.61

都内23区、川崎、横浜の狭小戸建て住宅に強みを持ち、不動産の仕入れから建築請負まで一貫体制です。都心部需要は堅調で営業増益幅は拡大しています。2020年9月期は引き渡し9300戸程度で快走が続きます。8月14日、2019年9月期の連結純利益が前期比20％増の382億円になる見通しと発表しました。従来予想は16％増の370億円でした。投資家向けのオフィスビルや賃貸マンションの販売が増えています。年間配当も前期比28円増の126円と従来予想から5円積み増しました。富裕層向けの米国投資用不動産も伸びています。

■4680 ラウンドワン　1部

株価1,735円　　　　PER23.82　　　　PBR2.65

複合レジャー大手で関西、関東など全国展開しています。８月７日、2019年４～6月の連結決算を発表しました。それによりますと純利益は前年同期比84％増の14億円、遠隔の店舗間で遊べる新施設をボウリングとカラオケで導入を進めたほか、アミューズメントゲームの新機種導入によって既存店が好調で、売上高は14％増の255億円となりました。米国ではスポッチャのような設備を入れた遊戯施設はなく、同社杉野社長は、独自性を出すにはスポッチャ導入は効果が大きいとみており、19年度末に43店、20年度から3～4年で約80店を開業する計画です。中国、ロシアへの出店準備も開始しています。

■4681 リゾートトラスト　1部

株価1,659円　　　　PER18.00　　　　PBR1.41

会員制リゾートホテルで首位。ゴルフ場や健康診断も兼営しています。8月8日、2019年4∼6月の連結決算を発表しました。それによりますと純利益は前年同期比8％増の14億円、収益性の高い既存物件を中心にホテル会員権の販売が伸び、3月に開業した高級会員制ホテル「ラグーナベイコート倶楽部」の運営収入も貢献しました。売上高は2％減の392億円でした。20年3月期の業績予想は据え置き、純利益は前期比19％減の100億円を見込んでいます。会員制の高級人間ドック「ハイメディック」や介護付きシニア向け住宅事業も展開しています。

■8801 三井不動産　1部

株価2,546円　　　　PER14.84　　　　PBR1.07

三菱地所と並ぶ総合不動産の双璧で、ビル賃貸が主力です。8月2日、2019年4∼6月の連結決算を発表しました。前年同期に住宅分譲の引き渡しが集中した反動が出て、純利益は前年同期比13％減の331億円でしたが、2020年3月期中に収益への計上を見込んでいる分譲住宅では、契約進捗率が6月末時点で86％と前年同期の81％を上回っており、賃貸や個人間の売買を仲介する事業も好調で「通期業績は会社計画を上回る可能性が高い」という声も出ています。保有する首都圏オフィスの空き室率は2％とはぼ満室で、賃料も上昇傾向が続いています。