「トルコショック」の再来はあるか？

昨年8月の「トルコショック」の再来か？

市場では、トルコを起点として新興国に広がった通貨安の連鎖が再び起こるのではないか？との懸念が広がっているように感じます。例えば、18年の実質経済成長率がマイナスとなり、財政赤字と形状赤字の「双子の赤字」に苦しむアルゼンチンの通貨ペソは対ドルで昨年末比２ケタの下落をしています。

ただ、こうした懸念とは裏腹に、年明け以降、アメリカ連邦準備理事会（FRB)の利上げ停止を受け、新興国全体への投資はむしろ活況を呈しています。世界のファンド動向を調査する米EPFRによると、新興国株式ファンドには年初から約120億ドル（約１兆3000億円）の資金が流入。債券ファンドにも年初から約200億ドル増えて、昨年後半の流出分を超える資金流入が起きているとのことです。

新興国通貨にも追い風が吹いています。原油価格の回復を受け、ロシアの通貨ルーブルは３月下旬、１ドル＝63ルーブル台半ばに上昇、年初来高値を付けました。トルコとアルゼンチンを除けば、新興国通貨は軒並み、対ドルで上昇しています。

今後の投資対象としての新興国は、財政の健全性や経済の潜在成長力などで選別されていく可能性が高いと思われます。